社会司牧通信182号（2015.4.15）

フランクフルト脱原発宗教者会議

光延 一郎 SJ
イエズス会社会司牧センター所長
平和のための脱核部会長（日本カトリック正義と平和協議会）

2015年3月3日から6日まで、ドイツのフランクフルト近郊で、地元ヘッセン・ナッサウのプロテスタント教会の主催により「原発から再生可能エネルギーへの転換―気候保全のために宗教者になしうる貢献は？」とのテーマで国際会議が開かれました。福島原発事故とその後の状況が大きく取り上げられ、そのために日本のプロテスタント教会、仏教界などから多くの宗教者が参加しました。

またIPPNW（核戦争防止国際医師会議）、ノーベル平和賞を受賞したPSR（社会的責任を果たすための医師団）という原発推進に批判的な団体の役員、WCC（世界教会協議会）とECEN（ヨーロッパ・キリスト者運動）という国際的キリスト教団体の代表、さらに東アジアでは日本と並んで脱原発意識の高い韓国のキリスト教各派代表の参加も得て、活発な議論がなされました。日本のカトリック教会からは私が参加して、カトリック教会の脱原発の状況、およびイエズス会における特に第35総会で示された「和解」の方向性に基づく環境・脱原発問題への取りくみの状況について報告してきました。

会議は、WCC平和教育と軍縮担当のJ・フレリックス氏による2014年7月に韓国・釜山で採択されたWCC声明「核から解放された世界へ」についての発題、およびヨーロッパのキリスト諸教会の立場についての報告から始まりました。

日本の仏教者の方が、人間の乗り越えるべき三つの悪は仏教的には「貪（Greed）・瞋（Anger）・癡（Ignorance）」であるが、そのそれぞれが開発と利権、戦争、原発と核武装がはびこる世界をもたらしていると指摘し、これにはヨーロッパの人々も頷いていました。韓国修道女連盟・脱原発自然エネルギー部会Sr.キム・ヨンヒさんら韓国のキリスト教界の発表も、日本がまず連携していくべき隣人としてとても励まされる内容でした。

特に印象的だったのは、国際エネルギー・原子力政策コンサルタントとして世界中をとびまわるM・シュナイダー氏の発表でした。氏は、1997年に人権・環境・平和分野におけるもう一つのノーベル賞といわれる「ライト・ライブリフット賞」を日本の脱原発思想家・高木仁三郎氏といっしょに受賞した方です。発表では、今や再生可能エネルギーは完全に原発を凌駕していると精緻なデータで説明。ソウル市に招かれ、とてもよい仕事ができたのに対して、日本にも何十回も行ったが、いっこうに結果が見えずフラストレーションを募らせているとのことでした。

最終日は、場所をフランクフルト市内に移し、原発と核兵器開発との関連について公開会議となりました。話題は、日本の政治指導者の嘘と欺瞞、隠ぺい体質への驚きと糾弾に集中しましたが、海外の人々は、日本の暗部をちゃんと見ていると思いました。

カトリック教会では、パウロ6世以来、人間が無分別に自然から利益を得てきたため、自然破壊の危険にさらされているとして、キリスト教徒は、この事態に目を向け、すべての人々と協力しながら人類への責任を自覚すべき…というエコロジーについての指摘がなされてきました。また最近は、環境危機は貧困をはじめとする正義と平和の問題と密接に結びついているとの指摘もなされています。

しかしながら、2011年以前のバチカンは、原発に対しては何の疑いももっていなかったようです。2007年の夏に、イタリア政府が原発に基本的に反対の態度を示したにもかかわらず、レナート・マルチーノ枢機卿は、原子力を“クリーン・エネルギー”の一つとして歓迎すべきだと語りました。

すなわち、人間と環境に対する最大の安全基準を課し、兵器への利用を禁止すれば、原子力の平和利用に問題はないという立場でした。教皇ベネディクト16世は、2007年8月28日に国際原子力機関（IAEA）の設立50周年記念行事で「段階的な合意による核兵器廃止」と「真の開発のための原子力の平和的で確実な利用」を求めています。

原子力利用推進のバチカンのこの態度は、2010年の秋まで変わらず、2010年9月にウィーンで行われたIAEAの総会でもバチカン特使のエットーレ・バレストレーロ氏は、教皇庁は平和と人間の発展のために、すべての国々が安全で確実に原子力エネルギーを利用するというIAEAの仕事を「引き続き支持する」と発言しました。その理由は、原子力エネルギーは、各国の必要に則して利用すれば、貧困や病気との戦いを助け、したがって人類が直面する深刻な問題の平和的解決に寄与するからだとのことです。

しかしながら、2011年3月11日の東日本大震災・原発事故以後、日本カトリック司教協議会が「脱原発」メッセージを公にしたこともあり、ローマ教皇の原子力利用に関する見解にも変化の兆しが見えてきました。2011年6月には、ベネディクト16世は「人類に危険を及ぼさないエネルギーを開発することが政治の役割だ」と、自然エネルギーへの転換を促しました。

日本のカトリック教会は今、2013年10月に公にされた韓国カトリック司教団の、原発による『核技術と教会の教え―核発電についての韓国カトリック教会の省察』を翻訳・出版しようとしていますし、また2011年11月の「脱原発」メッセージを裏づけフォローする独自の文書も作成中です。さらに、カトリック教会の中で脱原発に関心をもつ人々を具体的に結びつける「平和のための脱核部会」ならびにそのネットワークづくりにも力を注いでいます。

フランクフルトの会議で福島の状況について報告した、飯舘村在住の被災者の方と吉本芸人であり同時に原発ジャーナリストとして活躍するおしどりマコ・ケンさんの手紙が、日本のカトリック正義と平和協議会の取り計らいで、3月のアド・リミナ（司教の教皇庁定期訪問）の折に、勝谷太治司教様に託されることになりました。勝谷司教様は、その手紙を首尾よく教皇に手渡すことができ（下の写真）、教皇との会談においても、東日本大震災の福島第一原発事故についてひとしきり話がはずんだそうです。教皇は、原発が現代文明のひずみの一例としてバベルの塔になぞらえ、「天に届く塔を造ろうとして、自らの破滅を招こうとしている」と述べたそうです。教皇は、今夏、環境問題についての回勅を公表する予定ですが、その中で「原発」について語られることを期待したいと思います。

日本の移民労働者（２）

安藤 勇 SJ
イエズス会社会司牧センター
移民デスク担当

71万7504人を記録した日本の外国人労働者

厚生労働省の発表によれば、日本の外国人労働者の数は2014年10月末時点で71万7504人に達し、前年と比べて5.1％上昇したとのことです。これは雇い主が外国人従業員について厚生労働省に報告しなければならなくなった2007年以来、最も高い数字です。厚生労働省によれば、この増加は雇用状況の改善、つまり景気回復と日本企業の成長によって、特別な技術を有する外国人が雇われるようになったことを反映しているのだといいます。
すべての外国人労働者のうち、27.3％は東京都で暮らしています。次いで、10.9％は愛知県で、5.9％は神奈川県で、5.3％は大阪府で、そして5.2％は静岡県で暮らしています。

日本の移民数は増加するでしょう

2014年3月14日（金）、菅義偉内閣官房長官は、長期的な経済成長に向けた日本の可能性を高めるために政府が移民の数を増やすことを考えているという報道に対し、決定事項ではないということを強調しつつも、それを否定しませんでした。

菅官房長官が指摘したように、安倍晋三首相のための重要な諮問機関である経済財政諮問会議の2月24日の小委員会の中で、政府はある試算を明らかにしました。それは、日本が毎年20万人の移民を受け入れるならば、人口1億人以上を維持することができ、国の出生動向の鍵となる指標である合計特殊出生率は現在の1.39から、2030年までには2.07に回復するというものでした。

日本の経済力を維持するために多くの移民を受け入れるかどうかは、長年にわたって政治的に微妙な問題でした。政権与党である自由民主党の保守的な議員の多くは、そうした考えに反対しています。

介護労働者の不足

公益財団法人介護労働安定センターが2013年度に行った調査によると、介護施設の20%以上が労働者不足に悩んでいます。労働者不足は、特に都市部で深刻です。

厚生労働省は、2012年度には149万人の介護労働者がいたと計算しています。しかし、2025年度にはさらに88～100万人の介護労働者を国が確保しなければならないと予測しています。これには、登録上は108万6千人いる介護福祉士のうち、実際にはわずか60％強しか働いていないということに留意する必要があります。

外国人労働者の状況・・・「技能実習」

外国人技能実習制度は1993年に、表向きは発展途上国の技術とノウハウを増やすための日本の「国際貢献」として始まりました。

この制度には二通りの方法があります。一つは、日本の大企業の支社によって直接雇われる方法です。もう一つのルートは、商工会議所や中小企業協会、あるいは協同組合といった「監理団体」によって採用される方法です。国際研修協力機構（JITCO）の関連機関によって、中小企業で研修をするのです。実習生のほとんどは、こちらの方法で日本に来ています。

2011年の末には、約14万2千人もの外国人実習生がこの制度に登録されました。そのうち中国から来た実習生は約10万7千人で、その他にはベトナム、インドネシア、フィリピン、ミャンマーなどからの実習生です。ピークだったのは2008年頃で、日本には約20万人の実習生が来ていました。

外国人実習生は彼らの母国に認可された760もの「送出し機関」によって日本に送られ、監理団体を通して雇い主に派遣されます。

実習制度に関連する諸問題

実習制度が意図している目的は、発展途上国の援助だとされています。けれども実際には、この制度は日本企業が賃金の安い、単純労働者を確保するために用いられていると専門家は言います。

その他にも、雇い主が研修生のパスポートやキャッシュカードを没収したり、給料の一部を「貯金」として徴収したりすることによって、彼らが逃げ出さないようにしているという不当な扱いも指摘されています。

法務省のデータでは、法改正にもかかわらず過去2年間で実習生への不当な扱いが増加していることが示されています。
2012年には197の機関や企業で「不当な実習」に従事させていることが発覚しました。これは163だった2010年から、20.9％上昇しています。

不当な扱いは主に、賃金の未払いと労働法違反の形を取ります。例えば、ある実習生は月に100時間以上の残業を強制されていました。しかしながら、企業が受ける罰則は、最長で5年間外国人実習生の雇用が禁じられるというだけです。

国連の特別報告者（移民人権問題担当）であるホルヘ・ブスタマンテは、2010年3月23日、日本に公式視察に訪れました。彼は3月31日に記者会見を開いて、日本政府は外国人産業研修制度や技能実習制度を廃止するべきだと率直に勧告しました。こうした制度はともすると「奴隷制度」のようになり、人権を侵害する搾取的な低賃金労働への要求を煽るものとなるのだと言います。そして、この制度はれっきとした雇用の一つとみなされるべきだと提案しました。

労働条件と日本の外国人労働者の扱い

日本の外国人労働の状況は、労働契約と慣習的な仲介制度（外国人労働者に犠牲を強いる構造的枠組み）に大きく表れています。日本の状況や日本語の知識の不足は、海外から日本に働きに来る人々にとって、しばしば大きな障害となります。
　　全統一労働組合の書記長である鳥井一平は、次のように明言しました。「日本の外国人労働者は、賃金の未払い、労働災害、解雇といった、一般的な労働問題に直面していました。そして多くの場合それらに加えて、彼らのパスポートは取り上げられ、劣悪な状況の下で生活することを強制されています」。

日本の女性移民労働者

性産業は、その他のあらゆる産業が外国人労働者を求めるのと同じ理由で、彼ら（彼女たち）を歓迎します。彼ら（彼女たち）は低賃金で、あまり人のやりたがらない仕事でもやる意欲があるからだと門倉貴史（第一生命経済研究所エコノミスト）は言います。近年、日本の「エンターテイメント業」は2兆3700億円（2001年）という驚異的な規模を記録しています。

数多くいる女性労働者のグループの中でも、日本のフィリピン人労働者の大多数は若い女性です。かつて、2005年には約3万7235人の若いフィリピン人が日本で働く契約を結びました。重要なのは、日本人の家庭で「家事労働者」として働くための合法的なカテゴリーは存在しないということです。2006年9月に締結したEPA（経済連携協定）によれば、日本は多数のフィリピン人看護師と介護士を受け入れることに同意しました。現在、ベトナムとインドネシアも、同じくEPAに加盟しています。

日本人男性が外国人女性と結婚するという「国際結婚」は、日本では普通になりつつあります。彼らが離婚するということがしばしば起こりえますし、多くの場合、合法的な地位を得ることが結婚の主目的となります。日本人男性の側がかなり年上で、年の差は大抵、10歳や20歳もあります。移民労働者の子どもは、中学までの義務教育を受けるものの、しばしば家庭で多くの傷を負わなければならず、学校でも日本の普通の子どもよりもはるかにいじめを受けることが多いのです。

マスコミによれば、普通の日本人が外国人労働者に対して抱いているイメージはあまりよくありません。日本のメディアは外国人労働者の状況についてあまり報道せず、彼らの側に立ってはいないので、このことを客観的に調査することは困難です。一方で、日本にいる海外メディアの筆頭であるジャパンタイムズは例外的です。ジャパンタイムズは通常、外国人労働者の問題を、政府当局に対する批判的な態度で取り扱います。

日本のカトリック教会は、この分野では既に長い経験を有しています。教会は、福祉、法律、司牧、そして教育といった分野で、外国人労働者に対して様々な方法で関わってきました。実際、おそらく日本のカトリック人口の半分以上は、ブラジルやペルー、その他のラテンアメリカ諸国、あるいはフィリピンからの外国人労働者で構成されているでしょう。

外国人労働者のための試験的民間教育プロジェクト

日本は国内で働き、暮らしている何十万人もの外国人に対して、国家レベルで十分な日本語教育を提供しているとはいえません。そこには「移民政策」の欠如がはっきりと表れています。外国人労働者とその子どもたちは、きっと途方に暮れています。民間の日本語学校は数多くありますが、それらはどれも外国人労働者の家族の経済力に対してあまりにも高額なのです。

足立インターナショナル・アカデミー（AIA）は、外国人の両親の間に生まれた6歳から15歳の子どもたちに、基礎教育を提供する目的で始められた、民間の試験的非営利教育プロジェクトです。15の国から来た外国人労働者の多くは、東京のはずれにある足立区に暮らしています。

AIAはまた、大人の外国人労働者に対しても、日本語や日本の制度、文化についての知識を提供します。AIAは一対一という教育法に力点を置いています。教育によって、最も困窮している労働者の家族は確かな公教育を受けるための基礎的なツールを得ることができます。それと同様に、教育は大人たちに対しても、より良い仕事に就くことを可能にさせるのです。

AIAは、経験豊富な先生と、若いボランティアによって運営されています。2008年に、カトリックの4つの修道会は、この試験的なプロジェクトで青少年教育のために共に働くということを自らの使命としました。もしも皆さんがAIAを訪れたら、フィリピン人の母親がボランティアから日本語を教えられて漢字を学んでいる間、その隣では彼女の赤ん坊がベビーシッターの腕に抱かれて眠っているのを見るでしょう。あるいは、日曜日の昼前には、ガーナ人の父親が、他に3人の別の国から来た大人たちと、日本語の読み書きを学んでいるのを目にするでしょう。彼の3人の子どもたちは、午後に日本語や数学、英語の授業を受けるためにやってきます。教室では、ホワイトボードや黒板を使った授業は行われません。一対一の教育法に力点を置いているからです。個性を伸ばす教育、勉強が面白くなる教育、そして大人も子どもも親しく信頼できる雰囲気をつくる教育が目指されています。ブラジルの心理学者で教育学者であるパウロ・フレイレの考えによれば、生徒は先生となり、そして先生もまた、生徒たちから学ぶのです。AIAに来る子どもたちは、自由に、そして大きな声で、日本語を話します。子どもたちの日本語はおかしなアクセントですが、彼らは公立の学校では、教室で何時間も受け身的に授業を受けるのです。彼らは先生の言っていることが理解できなくても、義務教育を受けなければいけないのです。

この試験的な教育プログラムの重要な副産物は、青年ボランティアやシニア・ボランティアの参加です。AIAは、他者のために何かをするという可能性や人間の充足のための場を人々に提供するのです。

公的支援はなく、AIAのすべての費用（家賃、ボランティアの交通費、困窮している高校生のための奨学金など）は、支援団体や寄付者によってまかなわれます。

【書評】水無田気流著『シングルマザーの貧困』

光文社新書、2014年

山 兵衛 SJ（神学生）

厚労省の国民生活基礎調査で、平均所得の半分を下回る世帯で暮らす子どもの割合が、2012年に16.3％と過去最悪を更新したことが分かった。今、子どもの6人に1人が厳しい貧困にある。昨年8月、政府は「子どもの貧困対策に関する大綱」を閣議決定し、関連法の整備に乗り出している。

家庭内の閉ざされた環境で見えにくい「子どもの貧困」。背景は、とくに母子家庭に見られる「女性の貧困」である。日本のひとり親世帯の相対的貧困率は、先進20カ国でトップの54.6％（2012年）。ひとり親世帯で育った子どもの多くは成人後も貧困を強いられ、「貧困の世代間連鎖」が懸念されている。

水無田氏の著書は、6人のシングルマザーに聞き取り調査を行ない、経済的安定と時間的余裕を欠く母親たちの生活と、離婚や未婚という背景を分析している。低収入の母子家庭の困難と苦しみは、「就労・家族・社会保障制度の三分野にまたがる」（p. 3）日本の社会問題の集積点として語られる。

　　少子化の傾向とは反対に、「シングルマザーに育てられる子どもは増加の一途を辿っている」（p. 28）。背景には離婚の増加傾向がある。また、子をもつ女性の賃金は男性に比べ極めて低い。旧来の「専業主婦」に課された文化規範が通用しなくなっているのに、「子どものために離婚した」女性たちへの無慈悲な「自己責任」論が未だ支配的な社会。

社会の中で孤立を深める母と子。過労入院など、限界まで追い詰められて明らかになる貧困。「シングルマザーという生き方の選択が貧困に直結することは一目瞭然である」（p. 199）。本書の著者は「個人の幸福のため、旧来の家族規範やそれにともなう弊害を捨象し、家族のかたちを柔軟に刷新すべき」（p. 255）と考える。けれども、非婚化や婚外出産希望者の保護が、はたして本当に少子化対策となるのか。

離婚したシングルマザーという問題は、キリスト者にとってデリケートなものである。キリスト者が結婚という制度に、不解消性という義務を伴う恵みを見、家庭において人間の尊厳が育まれ守られると考えるからである。判断や批判をせず、シングルマザーの家庭の労苦を見るとき、キリスト者はマリアとイエスが彼らのそばにもいることを必ず発見する。家庭や結婚の意義を信じる傍らでも、見えにくい貧困の犠牲者に心を開いていなければならない。

福岡のカトリック司牧センター

ヨセフ メディナ SJ
美野島司牧センター協力司祭

戦後、博多区の美野島は福岡で最も貧しいところでした。外国人や戦争から引き揚げてきた人が多く暮らし、社会からはみ出した人々も住んでいました。那珂川の洪水を防ぐ堤防がつくられ、美野島に日本人も多く住むようになりました。1952年、パリミッション会は美野島の地に、木造の聖堂と民家を建てました。それが新しい小教区、美野島教会の誕生でした。隣にはカトリックの幼稚園もつくられました。

やがて教区の方針が変わり、スペイン語を話す外国人のための司牧の場がなくなってしまいました。パリミッション会は、美野島小教区を大楠小教区に併合させ、美野島教会は1994年に「美野島司牧センター」として生まれ変わりました。所長はパリミッション会のコース・マルセル神父で、イエズス会の故セトアイン神父（2003年帰天）が長年、スペイン語を話す人々のために協力していました。

私は、2007年から司牧センターの協力をしています。センターではラテンアメリカ、特にペルー人の信徒のために、日曜日の午前11時からスペイン語のミサがあります。説教はスペイン語と日本語でしています。移住者の子どもの中には、日本語しか話せない子もいるからです。また、他の国、カメルーン、ナイジェリア、タンザニア、ベトナム、中国などの人も来ています

ミサが終わってから、お茶を飲んだり、昼食を食べたりしながら話をする時間もあります。相談に乗ったり、日本や外国の料理をつくったりもします。子どもたちの洗礼や初聖体、堅信の準備もします。

司牧センターには、DARC（ダルク：薬物依存症者リハビリ施設）があります。現在、14人の男性が寮で暮らしながらリハビリに励んでいます。九州DARCの本部はこのセンターの中にあり、長崎、熊本、宮崎、大分、佐賀、鹿児島に支部があります。年に二回、総会とクリスマス会には、OBたちも含め200名近くの人が集まります。

また、私が結婚式や葬式（悲しいことに自殺で亡くなる方が多いのです）、洗礼式などを行うと、外国人労働者やDARCの方々が大勢参加してくれます。彼らが参加すると、みんな喜んでくれます。

その他に、ホームレスの集いにも参加しています。ただし、ホームレスの方々はとっても無口な人が多いので、彼らとあまり話すことはできません。

センターの協力者はたくさんいますが、カトリックの信者よりもプロテスタントの信者の方が多いです。仏教徒もいます。諸宗教対話のための素晴らしい関係が築かれています。